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老後資金どうやって貯める? 老後資金の作り方を考える。

この記事はこんな人にオススメ!

◇老後資金の確保にちょっと不安がある

◇年金と退職金と貯金以外の資金確保の方法は?

老後はのんびりと悠々自適に過ごしたい。

ほとんどの人がそんなふうに考えるのではないでしょうか?

そのためには、健康はもちろん大事。

加えて同じくらい大切なのがお金です。

残念なことですが…

今はいくら健康でもお金がないと何もできない時代です。

仕事をリタイヤした後、生活費は何に頼れば良いでしょう。

年金?

退職金?

老後の30年間で、年金のほかに約2000万円が必要という情報もあります。

こんな大金、どんなふうに確保すれば良いでしょうか。

コージ
コージ

僕は投資信託歴15年目。

15年積立投資信託を続けた結果、年金以外で必要と言われる老後資金は概ね確保できました。

老後資金作りの方法として、積立投資信託のほかにも NISA(ニーサ)やiDeCo(イデコ)は有効です。

それぞれどのようなものなのか解説します。

この記事を読むことで老後資金作りの選択肢が広がります。

老後の収入源は?

リタイヤ後の主な収入源は3つあります。

年金

まっさきに思いつくのが年金です。

普段は年金と言ってますが、正式には老齢年金

老齢年金老齢基礎年金老齢厚生年金があります。

自営業者など国民年金のみの加入で厚生年金に加入したことのない人は、老齢基礎年金だけもらえます。

会社員など厚生年金に加入していた人老齢基礎年金に加え、老齢厚生年金がもらえます。

厚生労働省が発表した令和3年度の年金平均受給額月額は次のとおり。

  • 国民年金:1人 65,075円
  • 厚生年金:夫婦2人で 220,496円

この数字はあくまで標準的なモデルで算出されたものです。

国民年金厚生年金加入していた期間や老齢年金を受給する年齢によっても変わってきます。

自分が将来もらえる年金額を確認しておくことが大切です。

年金の見込み額は日本年金機構で確認ができます。

退職金

退職金は公的に決まりはなく、会社ごとに規則が定められています。

一般的に、全体平均が2,000万円、大企業で2,500万円、中小企業で1,100万円くらいと言われています。

しかし、会社の規模や勤続年数、退職理由などにより大きく変わるので一概には言えません

自分の勤めている会社の退職金に関する規則がどのようになっているか知っておくことが大切です。

自営業者には退職金はないので退職金の代わりになる対策を考えておきましょう。

貯金

働いているときに蓄えたお金。

これには個人差があります。

将来を見据えて長期的にコツコツ貯めていればそれなりの資金確保ができます。

貯金は無いよりもあったほうがいいですね。

老後の出費

老後の出費項目について考えてみましょう。

住宅ローンの残債

住宅ローンの残債を退職金で支払うと考えている方もいるようです。

退職金を老後資金と考えているなら、残債に充てるのではなく確保するように努めましょう。

働いているうちに住宅ローンは完済させておくことが重要です。

住まいのリフォーム

定年退職する頃は、マイホームも老朽化していることでしょう。

退職後、すぐとは言いませんがどこかで修復を行う必要が出てきます。

その費用も確保することが必要です。

医療費・介護費用

歳を重ねるにつれ、病気や怪我のリスクも高まります。

若い時に比べて無理もきかなくなるので必然的に医療費介護費用が必要になってきます。

これも蓄えの中から支払っていくことになります。

交際費・交友費

冠婚葬祭、友達づきあいなどの費用も無視できません。

何かと出費が出てくるでしょう。

もし自家用車を所有するならその維持費も必要です。

今からでもできる!老後資金の確保

仕事をリタイヤした後の収入と支出を見てきました。

リタイヤ後にも結構な出費が予想されることがわかります。

よほどの贅沢をしなければ、年金と退職金と貯金で老後の生活を送れるかもしれません。

しかし、少しでも気持ちにゆとりを持って生活したいのなら別の方法で老後資金の確保を行いましょう

コージ
コージ

今からでもできる!

老後資金の確保は次の方法があるよ。

今からでもできる老後資金確保について説明します。

iDeCo(イデコ)

iDeCo(イデコ)ってどこかで聞いたことありませんか?

お付き合いのある銀行から提案された方もいるのではないでしょうか?

「でもiDeCo(イデコ)って言われてもよくわからないし・・・」

と敬遠するのはちょっと待ってください!

iDeCo(イデコ)はメリットがたくさんあります

メリットのひとつに積立期間中の積み立てる掛金は、全額が所得控除の対象となります

つまり積み立てと同時に税金対策ができるんです!

所得税控除は目に見えてお金が増えるものではありませんが、支出を減らすという面で効果がありますね。

さらに、iDeCoは資金を運用して増やします。

運用で得た利益には普通は税金がかかります。

ところがiDeCo(イデコ)は非課税!税金がかかりません!

これはもうチェックして前向きに検討するしかないでしょう。

現在iDeCO(イデコ)は、20歳から60歳までの加入となっています。

2022年5月以降は65歳未満までと5年延長される予定です。

iDeCoの詳しい解説はiDeCo公式サイトでご確認ください。

NISA(ニーサ)

NISA(ニーサ)とは、株式や投資信託などの金融商品に投資をして利益を得るものです。

普通なら利益に対して税金がかかりますがその税金がかからない制度です。

株式や投資信託への投資となるので、元本保証がありません。

その代わり、普通預金以上のリターンが期待できます

投資を少し学んでから検討してみるのが良いでしょう。

NISA(ニーサ)の詳しい解説はNISA特設ウェブサイトでご確認ください。

積立投資信託

僕がコツコツとやってきたのがこの積立投資信託

これで老後資金は概ね確保しました。

現在も継続中です。

デメリットとしては…

NISA(ニーサ)と違って利益に税金がかかってしまいます

しかも税率は利益の2022年現在でおよそ20%!

コージ
コージ

けっこう大きい(悲)

しかし僕の実例で言えば…

税金を差し引いても普通預金で積み立てるより有利に運用できています。

NISA(ニーサ)は積み立て上限額が決められてるけど普通の積立投資信託は上限がありません。

資金に余裕があれば、大きく積み立てていくことも可能です。

結果として、積立投資信託で老後資金づくりをしたことは正しかったと思っています。

積立投資信託は普通の銀行積立貯金とは違い、リスクを伴います

リスクを十分理解した上で、長期に取り組むことで積立投資は本領を発揮します。

老後資金として投資信託を進める理由は、運用して利益を得るところにあります。

老後資金づくりのひとつとして積立投資信託を選択肢に入れてみてはいかがでしょうか?

【関連記事】

資産形成 方法 のひとつ!投資信託のキホンを解説!【実体験より】

働く

自分が持っている特技や才能を活かして働くという方法もあります。

ガツガツお金を稼ぐというより、趣味と実益を兼ねた仕事ができたら理想的ですね。

まとめ

老後資金確保の方法を考えてきました。

老後資金確保のための選択肢は以下の通り。

  • iDeCo(イデコ)税金対策
  • NISA(ニーサ)資産運用
  • 働く

今は超低金利時代。

銀行預金だけで資産は増えません。

税金対策や投資信託といった資産運用を検討してみてください。

定年退職後は年金だけでは生活できない危険性がさまざまなメディアで報じられています。

遅いということはありません。

興味関心を持ったときが始め時です。

最後まで読んでいただきありがとうございました。

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