◇老後資金の確保にちょっと不安がある。
◇年金と退職金と貯金以外の資金確保の方法は？
◇老後は年金だけじゃ足りないって本当？
◇老後資金の確保にチョット不安がある
◇年金、退職金、貯金以外の資金確保の方法は？
老後はのんびりと悠々自適に過ごしたい。
ほとんどの人がそんなふうに考えるのではないでしょうか？
そのためには、健康はもちろん大事。
加えて同じくらい大切なのがお金です。
残念なことですが…
今はいくら健康でもお金がないと何もできない時代です。
仕事をリタイヤした後、生活費は何に頼れば良いでしょう。
年金？
退職金？
人生100年時代と言われ、65歳以降およそ30年の生活を考える必要が出てきました。
老後の30年間で、年金のほかに約2000万円が必要という情報もあります。
こんな大金、どんなふうに確保すれば良いでしょうか。
この記事では、65歳以降に受け取れる平均的な年金受給額（収入）と65歳以降にかかる支出を比較しながら老後資金の作り方を考えます。
この記事を読むことで老後資金作りの選択肢が広がります。
◇65歳以降の収支バランス
◇老後資金作りの選択肢
老後の収入源は？
リタイヤ後の主な収入源は３つあります。
年金
まっさきに思いつくのが年金です。
普段は年金と言ってますが、正式には老齢年金。
老齢年金は老齢基礎年金と老齢厚生年金があります。
自営業者など国民年金のみの加入で厚生年金に加入したことのない人は、老齢基礎年金だけもらえます。
会社員など厚生年金に加入していた人は老齢基礎年金に加え、老齢厚生年金がもらえます。
2024年に厚生労働省が発表した年金平均受給額月額は次のとおり。
- 基礎年金：1人 68,000円
- 単身世帯の合計年金（基礎年金＋厚生年金）：162,483円
- 夫婦世帯の合計年金（基礎年金＋厚生年金）：230,483円
この数字はあくまで標準的なモデルで算出されたものです。
国民年金や厚生年金に加入していた期間や現役期の報酬、老齢年金を受給する年齢によっても変わってきます。
自分が将来もらえる年金額を確認しておくことが大切です。
年金の見込み額は日本年金機構で確認ができます。
退職金
退職金は公的に決まりはなく、会社ごとに規則が定められています。
一般的に、全体平均が2,000万円、大企業で2,500万円、中小企業で1,100万円くらいと言われています。
しかし、会社の規模や勤続年数、退職理由などにより大きく変わるので一概には言えません。
自分の勤めている会社の退職金に関する規則がどのようになっているか知っておくことが大切です。
自営業者には退職金はないので退職金の代わりになる対策を考えておきましょう。
貯金
働いているときに蓄えたお金。
これには個人差があります。
将来を見据えて長期的にコツコツ貯めていればそれなりの資金確保ができます。
貯金は無いよりもあったほうがいいですね。
老後の支出
老後の支出項目について考えてみましょう。
生活費
65歳以上無職の例で支出を見てみます。
総務省統計局の家計調査年俸（家計支出編）2023年によると次の通り。
- 単身無職世帯：145,430円
- 夫婦のみ無職世帯：250,959円
生活費というのは消費支出を表しています。
消費支出は食費・光熱費・衣類・交通費など…
生活する上で最低限必要な支出です。
受け取れる年金額と比較すると…
夫婦のみ無職世帯では受け取れる年金額より支出の方が上回っているのが分かります。
税金や社会保険料
65歳以降に受け取れる年金額（標準モデル）は先にお話ししました。
年金から天引きされるものも忘れてはいけません。
それが税金や社会保険料です。
基本的に年金から天引きされるものは次の５つです。
- 所得税
- 住民税
- 介護保険料
- 国民健康保険料
- 後期高齢者医療保険料
これらの税金や社会保険料。
所得（年金収入）に応じて天引きされないものもあります。
家族構成や年金受給状況など、個々の条件によって異なります。
仕事を辞めて年金受給者になってもこれらの税や保険料がかかってくることを知っておくと良いでしょう。
住宅ローンの残債
住宅ローンの残債を退職金で支払うと考えている方もいるようです。
退職金を老後資金と考えているなら、残債に充てるのではなく確保するように努めましょう。
働いているうちに住宅ローンは完済させておくことが重要です。
住まいのリフォーム
定年退職する頃は、マイホームも老朽化していることでしょう。
退職後、すぐとは言いませんがどこかで修復を行う必要が出てきます。
その費用も確保することが必要です。
医療費・介護費用
歳を重ねるにつれ、病気や怪我のリスクも高まります。
若い時に比べて無理もきかなくなるので必然的に医療費や介護費用が必要になってきます。
これも蓄えの中から支払っていくことになります。
交際費・交友費
冠婚葬祭、友達づきあいなどの費用も無視できません。
何かと出費が出てくるでしょう。
もし自家用車を所有するならその維持費も必要です。
老後の収支バランス
65歳以降の標準的な年金受給額と支出をお話ししました。
結論！
生活費（消費支出）だけならギリギリか少し不足。
交際費や趣味、旅行などゆとりを持った生活を考えるなら不足といえます。
ある保険会社によると、ゆとりある老後生活のために必要な金額は月35万円と試算しています。
ゆとりの幅も人によってそれぞれ。
老後に2000〜3000万円が必要と言われるのはこのような試算から導き出されたものです。
老後資金の貯め方
仕事をリタイヤした後の収入と支出を見てきました。
リタイヤ後にも結構な出費が予想されることがわかります。
よほどの贅沢をしなければ、年金と退職金と貯金で老後の生活を送れるかもしれません。
しかし、少しでも気持ちにゆとりを持って生活したいのなら貯金以外の方老後資金の貯め方も知っておきましょう。
今からでもできる！
老後資金の確保は次の方法があるよ。
今からでもできる老後資金確保について説明します。
貯金
もっともリスクがなく確実に資金確保ができるのが貯金です。
2024年9月以降のメガバンク３行の普通預金金利は0.1％です。
1年前に比べれば上がったとはいえ…
預けていても増える見込みは少ないです。
ただ、元本割れといったリスクはないので安全確実に資金確保する方法が貯金です。
iDeCo（イデコ）
iDeCo（イデコ）ってどこかで聞いたことありませんか？
お付き合いのある銀行から提案された方もいるのではないでしょうか？
「でもiDeCo（イデコ）って言われてもよくわからないし・・・」
と敬遠するのはちょっと待ってください！
iDeCo（イデコ）はメリットがたくさんあります。
メリットのひとつに積立期間中の積み立てる掛金は、全額が所得控除の対象となります！
つまり積み立てと同時に税金対策ができるんです！
所得税控除は目に見えてお金が増えるものではありませんが、支出を減らすという面で効果がありますね。
さらに、iDeCoは資金を運用して増やします。
運用で得た利益には普通は税金がかかります。
ところがiDeCo（イデコ）は非課税！税金がかかりません！
これはもうチェックして前向きに検討するしかないでしょう。
現在iDeCO（イデコ）は、20歳以上65歳未満までの加入となっています。
iDeCoの詳しい解説はiDeCo公式サイトでご確認ください。
新NISA（ニーサ）
2024年から新NISAがスタートしました。
新NISA（ニーサ）とは、株式や投資信託などの金融商品に投資をして利益を得るものです。
普通なら利益に対して税金がかかりますがその税金がかからない制度です。
株式や投資信託への投資となるので、元本保証がありません。
その代わり、普通預金以上のリターンが期待できます。
投資を少し学んでから検討してみるのが良いでしょう。
新NISA（ニーサ）の詳しい解説はNISA特設ウェブサイトでご確認ください。
積立投資信託
僕の老後資金作りは積立投資信託からはじめました。
投資をする点では新NISAと同じですが…。
最大のデメリットが、新NISA（ニーサ）と違って利益に税金がかかってしまいます。
しかも税率は利益の2022年現在でおよそ20%！
けっこう大きい（悲）
新NISA（ニーサ）は積み立て上限額が決められてるけど普通の積立投資信託は上限がありません。
資金に余裕があれば、大きく積み立てていくことも可能です。
しかし、積立投資信託は普通の銀行積立貯金とは違い、リスクを伴います。
リスクを十分理解した上で、長期に取り組むことで積立投資は本領を発揮します。
老後資金作りとして投資信託を選択肢に挙げる理由は、運用して利益を得るところにあります。
老後資金づくりのひとつとして積立投資信託を検討してみてはいかがでしょうか？
【関連記事】
資産形成 方法 のひとつ！投資信託のキホンを解説！【実体験より】
働く
自分が持っている特技や才能を活かして働くという方法もあります。
ガツガツお金を稼ぐというより、趣味と実益を兼ねた仕事ができたら理想的ですね。
老後資金 みんなどうしてる
老後資金づくり。
みんなはどうしているのでしょうか？
それぞれの家庭でそれぞれの経済状況があるので資金作りの方法も様々だと予想されます。
ちなみに僕は…
上記の老後資金確保の中のiDeco、NISA、積立投資信託を行っています。
積立投資信託については2007年から少額でコツコツと継続しています。
2024年から新NISAがスタートして投資への関心も少しずつ高まっています。
iDeco、NISAについて興味があったら、まずは銀行や証券会社など公共機関で相談するのが良いでしょう。
まとめ
65歳以降の収支バランスを見ながら老後資金確保の方法を考えてきました。
老後資金確保のための選択肢は以下の通り。
- 貯金
- iDeCo（イデコ）の税金対策
- 新NISA（ニーサ）の資産運用
- 働く
今は超低金利時代。
銀行預金だけで資産はなかなか増えません。
税金対策や投資信託といった資産運用を検討してみましょう。
定年退職後は年金だけでは生活できないリスクがさまざまなメディアで報じられています。
気持ちにゆとりを持った老後生活のため、自分に合った老後資金作りを始めてみませんか？
最後まで読んでいただきありがとうございました。
